人手不足を理由に仕事を辞めさせてくれない職場は多いですが、そんな人手不足を理由に出されて退職を強く引き止められたとき、どうしても辞めたい場合はどうすれば良いのでしょうか。
「辞めさせてくれないし、もう仕事をバックレるしかないのかな」と追い詰められてしまう人も多いでしょう。いくら人手不足とはいえ、強く引き止められるということは、辞めたいという自分の言い分を会社が聞いてくれないということです。「もうバックレようかな」といった心理になってしまうのも、ある意味当然かもしれません。
そこで今回は、人手不足で辞めさせてくれない会社はバックレて大丈夫なのかという点について解説していきたいと思います。
人手不足で仕事を辞めさせてくれないケースは多い
会社が辞めたいと言っている従業員を引き止める理由として、人手不足が挙げられることは非常に多いです。
忙しい会社、ただでさえ人手不足が問題となっている会社にとって、従業員に仕事を辞められるのは大きな痛手になります。何としてでもこれ以上人手不足になるのは阻止したい、と会社は思うでしょうから、多少強引なことを言ってでも、辞めたいと言ってきている従業員を引き止めようとする会社は多いです。
人手不足に陥った会社は退職届を受け取ろうとしない
しかし人手不足であっても、本来は仕事は自分の意思で辞められるはず、と思う人も多いでしょう。そのため退職届を書いて提出しようとする人は多いですが、人手不足が原因で辞めさせてくれない会社は、引き止めるためにそもそも退職届を受け取ろうとしません。
「こんな大変な時期に辞めるなんて、何を考えてる！」と怒鳴られて、退職届を破り捨てられたというケースもあると言います。もしくは何度も「よく考えてみた？」と言われて退職届を突き返されたり……。会社は引き止めるために、退職届を出されても一切受け取ろうとしません。
辞められない空気ができて退職の意向を伝えづらくなることも
退職の意向を伝えようとしても、空気的に言いづらくなってしまうことも多いです。人手不足になると、多くの会社は仕事をするときの空気やムードが悪くなっていきます。
多くの人が仕事中にイライラしていたり、些細なことでも上司に怒られるようになったり、いつもより仕事の成果やノルマに敏感になったりなど、なごやかとは言えない雰囲気になります。
そんな中で「辞めさせてください」と伝えるのは、正直かなり勇気の要ることでしょう。こんなことを言ったら、上司にどんな暴言を吐かれるかわかったものじゃない、と思ってしま、つい辞めたいと言えなくなってしまう人は多いです。人手不足で仕事を辞めさせてくれない職場にいると、そのピリピリしたムードにのまれてしまうのです。
人手不足で辞めさせてくれない仕事をバックレるデメリット
では、そんな人手不足で辞めさせてくれない仕事は、どう辞めるべきなのでしょうか。
「辞めさせてくれないならバックレしかない」と感じてしまう人は多いですが、辞めさせてくれない仕事をバックレるのは果たして正解なのでしょうか。まずは、辞めさせてくれない仕事をバックレるデメリットを整理していきましょう。
家族も巻き込んだ大ごとに発展する場合が多い
バックレのデメリットとして大きいのは、家族も巻き込んだ大ごと・トラブルに発展する可能性が高まるという点です。
確かに、バックレた後は少し仕事先から連絡が来た程度で、他は何も問題なかったというケースもたくさんあります。しかしもしそんな風に何事もなく終わらなかったらどうでしょうか。人手不足で仕事を辞めさせてくれない会社はピリピリしているため、かなりしつこく連絡してくる可能性は高いです。
仕事から来る電話は、本人にだけかかってくるものではありません。自分の家族、家族の職場など、自分の安否確認が取れる人すべてに連絡がかかってくる可能性があるため気をつけなければなりません。
また、時には警察が家を訪れてくる場合もあります。家で倒れているかもしれないことを考えて、会社が警察に通報するのです。人手不足で仕事を辞めさせてくれないからと言ってバックレ行為をしてしまうと、自分の身の回りの人に迷惑がかかる恐れがあります。
何度も連絡が来てしばらく気まずい思いを抱えることになる
実家や家族の職場などには連絡はいかないかもしれませんが、本人の携帯には仕事先からしつこく連絡が来る可能性が高いです。
人手不足の会社は、何としてでも従業員を辞めさせないように必死になります。まるで嫌がらせのように1分ごとに電話をかけてくる…なんてこともあるかもしれません。
さすがにそんな風に電話をかけられては、精神的にまいってしまう人も多いでしょう。辞めさせてくれない仕事をバックレると、確かに上司と話をすることはなくなりますが、結局気まずい思いをすることになる場合は多いです。
就業規則違反の場合懲戒解雇の対象になることも
就業規則違反にあたる場合は、仕事先から懲戒解雇されることもあるかもしれません。
ただ、懲戒解雇されるようなケースはめったにないので、少し大げさな例ですが、損害賠償を請求されるような可能性も出てきます。
訴訟自体も可能性は低いですが、人手不足を理由に仕事を辞めさせてくれない職場です。何をしてくるかわからないのも事実でしょう。普段からパワハラなどのひどい行為が横行しているような仕事先は、特にバックレには注意が必要です。
バックレる癖が付くと再就職後も同じことを繰り返すかも
バックレで気をつけたいポイントとして大きいのは、バックレる癖がついてしまうことです。仕事を辞めさせてくれない状況に陥って、一度バックレで仕事を辞めてしまうと、いつの間にか自分の中でバックレというずるい行為が「あり」なものになっていきます。
すると再就職後も同じことを繰り返し、人として信用を失うきっかけにつながります。人手不足を理由に仕事を辞めさせてくれない状況は、確かにとても辛いですが、辞めることに対して話はしっかりとするようにしましょう。
人手不足は仕事を辞めさせてくれない理由にならない
ちなみに、人手不足を理由に、会社が辞めたい人間を引き止めることはありなものなのでしょうか。
答えは「NO」です。もちろん、相談ベースで「もう少しやれないか？」「人手不足が深刻なんだ。〇月までは頑張ってくれないか？」と話をするのは自由ですが、「辞めるな」と強制するのはNGです。
人手不足は仕事を辞めさせてくれない理由にはならないため、会社が強い言い方で引き止めをしてくるなら、基本的にはその主張には従う必要はないのです。
人手不足で辞めさせてくれない仕事の正しい退職方法
では、人手不足を理由に辞めさせてくれない仕事は、どのように退職するのが良いのでしょうか。正しい退職方法を見ていきましょう。
就業規則を確認して上司に退職の意向を伝える
まずは、就業規則を確認して、上司に退職の意向を伝えましょう。人手不足だから拒否されても、ルールを守って退職の意思を伝えている以上、辞めさせてくれないということは本来あり得ません。
就業規則は、会社で仕事をしていくときの決まりになります。そこには退職のルールも明記されているため、辞めたいときは就業規則に従えば問題ないのです。辞めさせてくれない状況だったとしても、「2週間前までに申告する」というルールなら、そのルールに則って辞めたいと伝えればしっかりと退職はできるのです。
人手不足でも規則に違反していなければ問題はない
人手不足の会社を放置して、仕事を辞めるのは心苦しい……と思ってしまう人は多いですが、自分に余裕がなければ気にする必要はまったくありません。
もし「じゃあ人手不足が解消するまで待ってもいいかな」とゆとりを持てるなら、確かに上司の主張を飲んでも良いかもしれませんが、「そんな余裕はない！すぐに辞めたい！」と思うなら、人手不足のことは気にしなくて全く問題ありません。
人手不足を理由に人でなし呼ばわりされ、辞めさせてくれない、慰謝料を請求するなどのことを言われることもあるかもしれません。しかし自分自身が何らかの規則に違反したわけではないため、気にする必要はないでしょう。人手不足の問題を、心身ともに限界な自分自身が背負う必要はないのです。
上司の上司や本社に辞めさせてくれないことを相談する
仕事を辞めさせてくれない状態が続いているなら、上司の上司や、本社に対して直接相談するのも一つの手です。
正直、パワハラめいたことを述べて辞めさせてくれない上司と、辞める辞めないで話をしていても平行線をたどるだけでしょう。それなら辞めさせてくれない現状を話して、他の人に対応してもらうのが一番です。上司への相談はダメだったが、上司の上司に相談したらあっさり辞めさせてもらえた……という場合もあるかもしれません。
労働基準監督署に仕事先が辞めさせてくれないことを相談する
人手不足を理由に仕事を辞めさせてくれない、パワハラがひどいなどの悩みが解決しない場合は、労働基準監督署に現状を相談するのも良いでしょう。
人手不足を理由に辞めさせてくれない、辞めようとすると脅されるなど、事実を伝えれば、労働基準監督署も動いてくれる可能性があります。間に入ってもらえれば仕事も辞められる場合があるため、仕事を辞めさせてくれない状況があまりにもひどいときは、このような公的な機関に相談することも考えましょう。
まとめ
人手不足を理由に仕事を辞めさせてくれない職場は多いですが、人手不足だからといって、実際のところは会社は辞めたいと言っている人を強制的に引き止めることはできません。パワハラのような言葉を浴びせられて、脅されることもあるかもしれませんが、人手不足が深刻化していようがいまいが引き止めに応じる必要はないのです。
そして、仕事を辞めさせてもらえないにしても、バックレはNGです。そもそもバックレなんてしなくても、就業規則を守って正しく辞める意思を伝えれば辞めることは可能なのです。ぜひ冷静になって、辞めることは自由であることを認識し、上司の強い引き止めには流されないようにしましょう。