うつ病で診断書をもらうことにはデメリットも?仕事を続けたい時はどうする?

うつ病で診断書をもらうことには、それなりにデメリットもいくつかあると言います。うつ病と診断を受ければ、診断書をもらうべきか迷うところでしょう。また、診断書があることで何ができるのか、そしてどんなときに診断書が必要なのか、しっかり確かめておくことも忘れないでおきたいものです。

そこで今回は、うつ病で診断書をもらうことのデメリットについて解説していきたいと思います。うつ病で診断書を発行してもらうべきか悩んで困っている人は、以下でその必要性を確認しておきましょう。

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うつ病の診断書は本当に必要?デメリットはないのか

うつ病になったときは、病院に診断書を書いてもらうことが絶対に必要となるのでしょうか。まずはその必要性や診断書の提出義務について触れていきたいと思います。

診断書は必ず必要なものではない

うつ病と診断された際に診断書は必ず必要なものなのかと言われれば、実はそういうわけではありません。特に自分がうつ病だと正式に証明するシーンがなければ、単純に担当医師に診てもらうだけで問題ないことがほとんどです。

必要もないのに診断書の発行をお願いしてしまうと、診断書発行の費用だけがかかってもったいないですよね。そんなデメリットには注意しましょう。診断書発行は基本的に有料なので、病院によっては4000円もの高い費用がかかってしまうこともあるため注意が必要です。

うつ病を第三者にも証明したいときには必要になる

ではうつ病になったことがわかる診断書はどんなときに必要になるのでしょうか。簡単に言えば、うつ病になったことを自分と担当医師以外の第三者に、正式に証明したいときです。

例えばうつの症状がひどく、会社を休職したいときは、診断書が必要になることが多いです。特にうつ病はぱっ見では症状がわかりづらく、普段通りで何も問題ないように見える人もいるものです。疑っているわけではないにしても、「本当にうつなの?」と会社は半信半疑になってしまうところがあります。

その他公的な支援サービスなどを利用する際にも、不正利用を防ぐ意味で、診断書は必要になってきます。証明書なしに自己申告だけでうつの証明ができたら、誰でも自由に支援サービスが利用できて無法地帯になってしまいますからね。

うつ病で診断書をもらうことはデメリットも大きい?

うつ病で診断書をもらうことには、意外とデメリットに感じられることも多いです。つまり診断書を提出してうつだと知ってもらうことは、人によっては不利益になるということです。

うつ病で診断書をもらうかどうか迷ったときは、まずは以下のようなデメリットを確認しておきましょう。

会社に仕事を休職することを勧められるかも…

まず結論から言うと、うつ病でもしっかり仕事を続けていきたい人には、診断書の提出はおすすめしません。というより、診断書を書いてもらう必要は特にないでしょう。

会社にうつ病だと報告する際には、特に診断書をしっかり用意する必要はありません。もちろん職場によっては求められる場合もありますが、最初は基本的に用意しなくても良いでしょう。

そもそも会社に報告したくない人もいますよね。しっかり自分でうつ病と闘いながら仕事をしていきたいならなおさら報告しない人もいるはずです。そういうった場合は、特に報告のための診断書を書いてもらう必要はありません。費用や手間がかかってそちらの方がデメリットになってしまいます。

診断書をもらっても労災認定されるわけではない

診断書をもらっていても、労災認定を必ずもらえるわけではないことにも注意しておきましょう。会社のせいでうつ病を患った場合は、労災の申請をして、労災保険の補償を受け取りたいところです。

ですが現実的な問題として、うつ病は労災認定されづらい部分があります。会社のせいでうつ病になったのか、会社とは関係ないことでうつ病になったのか、原因の特定や線引きは非常に難しいからです。症状の見えづらい病気だからというのも原因の一つでしょう。

それでも労災認定をもらうために行動を起こしたいという場合は、もちろん最終的には動くしかありません。ですが、診断書を提出したとしても、労災認定されることが約束されるわけではないことも、デメリットの一つとしては覚えておく必要があります。

休職するとなんだかんだ復職することは大変

うつ病になって休職する場合は、会社に診断書を提出することも多いです。ですがここでもデメリットとして覚えておきたいのは、休職すると、なんだかんだ復職には苦労しやすいというポイントです。

うつ病は、その病気の特性上、治ったのかどうかが分かりづらいものです。治ったと思っていたら復職したとたんに再発した…というケースも珍しくありません。うつ病の症状自体は改善したものの、ストレスに対して過敏になってしまうところはなかなか変えられませんし、何かあれば再発してしまう可能性も十分あり得ます。

そのため復職に苦労する人は多く、結局休職中にそのまま退職を選んでしまう人も多いです。厳しいことを言うようですが、診断書を提出して休職したからといって、うつ病を治すことにつながるとは言えないのが難しいところです。

会社の人に自分がうつ病だと知られてしまう

意外とこの点をデメリットに感じる人は多いのではないでしょうか。会社にうつ病だと報告する際や休職の手続きをする際に、診断書を提出することは多いです。そんなとき職場で周りの人に自分がうつ病だと知られてしまったら、正直いい気はしないものです。

恥ずかしい、情けないといったマイナスな感情を抱く人もいるでしょう。だからこそ会社の人には、自分がうつ病だとは隠しておきたいという人もたくさんいるはずです。もちろん心身ともに限界で、休職せざるを得ないという場合なら話は別ですが、今後も普通に仕事を続けていく場合は、わざわざ診断書をもらってくる必要性はないと考えるべきでしょう。

うつ病で診断書をもらうことはデメリットばかりではない

もちろん、うつ病で診断書をもらってくることはデメリットばかりではありません。ではここからは、診断書をもらうメリットや利点について解説していきたいと思います。

本当に心が限界な人は思い切って休む方が良い

診断書をもらってきたうえで会社に休職することを相談すれば、ほとんどの会社は了承してくれるでしょう。本当に心がもう限界……という人は、思い切ってここで休みを一気に取ってしまった方が、自分自身のためになります。実際、うつ病を仕事しながら治していくのは大変なので、休職することで一気にうつの症状と向き合った方が良いといえばそうでしょう。

そのため診断書を提出すれば、会社にうつ病のことを配慮してもらえて、休職することも可能になります。本当に心身ともに休息を取りたい人にとっては、診断書を用意することは大きなメリットになるでしょう。

診断書があれば各種公的支援を使うときにも便利

うつ病の診断書があれば、各種公的支援を利用することができるため、何もデメリットばかりということは決してありません。むしろうつ病のせいで困っているなら、積極的に活用するべきでしょう。

公的支援の一つとして、自立支援医療という制度があります。これは対象の病気やケガで困っている人をサポートする公的支援の一つで、うつ病もその対象になります。自立支援医療を利用すれば、医療機関にかかった際の医療費や薬代は1割負担になるため、医療費を大幅にカットできるというメリットがあります。

うつ病になって医療費がかさみ、経済的に困窮しそうな状況に困っているときは、診断書を用意して自治体に自立支援医療の申請にいきましょう。

うつ病で診断書をもらうことにデメリットを感じたら

うつ病で診断書をもらうべきかどうかは、本人の判断や、もしくは担当医師の判断によるところになってきます。ただ、うつ病の症状がそこまで重くなく、症状と闘いながら仕事をしていく余裕が持てるなら、以下のような行動を取っていきたいところです。うつ病で診断書をもらうことにデメリットを感じたときは、以下のようなポイントを参考にしておきましょう。

通院しながらしばらくは仕事を続けてみる

まずは、通院しながら今まで通り仕事を続けていく選択肢を考えたいところです。実際、うつ病の症状次第では、問題なく仕事を続けていける人もたくさんいます。実際にそうしている人も現代においては多いものです。

そもそも休職してしまえば収入面での問題もありますし、なかなか簡単に休職を決断できる人は少ないでしょう。最初は自分に負荷をかけすぎない程度に、今までどおり仕事を続けていきましょう。

診断書は特にもらわず信頼できる上司だけに話しておく

もし少しでも会社での負荷を少なくしていきたい場合は、信頼できる上司にはうつ病のことを話しておいても良いかもしれません。会社でやりにくい環境を作りたくないなら、もちろん上司には「秘密にしておいてください」と相談することも大事です。

うつ病だと話して理解を得ることができれば、多少は普段から上司に気を遣ってもらえることも多くなります。何か悩みがあるときも相談しやすくなるでしょう。

この際にはもちろんまだ診断書は必要ありません。まだ診断書はもらわない状態で、現状うつの症状に悩んでいることを上司に共有しておくと良いでしょう。

まとめ

うつ病の症状に悩めば、診断書をもらって会社に報告すべきなのかなと考える人も多いでしょう。診断書は基本的に必要に応じて書いてもらうかたちで問題ありませんが、診断書を提出するとそれなりにデメリットも生まれてくるため、今後自分がどうしたいのかははっきりさせておいた方が良いでしょう。

ですがもちろん、診断書をもらうことで生まれるメリットもあります。休職を考えている人にとっては、確かに診断書は積極的にもらうべきと言えるでしょう。ぜひ診断書を発行してもらうメリットとデメリットを考えたうえで、今後の行動を決めていってください。

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